cpap 購入に必要な診断書とは?

CPAP

cpap 購入にともない診断書が必要になります。他方、個人輸入などでは診断書が必要ありません。cpap 購入にまつわる診断書のありようを考えてみます。

診断書の意味

病気になると医師から診断書が出されます。これはカルテに従って医師が書きます。診断書が必要な場合、通常では病院窓口で依頼することになります。郵送でも受け付けています。病気やけがの証明の証になりのすので、発行する意味はとても大きいと思います。

cpap 購入と診断書

cpapは高度管理医療機器にあたります。このためcpap の購入は、量販店ですぐに買えるというものではありません。高度な医療機器ですから、医師の処方箋や診断書が必要になります。睡眠時無呼吸症候群の程度を記した診断書により、cpapの購入が実現します。

医師がcpapの購入が必要と判断することが前提となり、個人所有ができるというわけです。診断書が出され、個人所有ができても、月に1回程度の通院は必要です。この間に医師が状況を判断できますから、この通院はとても大事な意味をもちます。

個人輸入と診断書

にわかに注目を集める個人輸入。睡眠時無呼吸症候群の患者の中には、個人輸入でcpapを購入する患者も増えているともいわれています。個人輸入で安価なcpapを購入することが目的です。ただ、これらについてはいくつも問題が隠れています。

個人輸入でcpapを購入するには、医師による診断書は必要ありません。このようにみると煩わしい医師の診断書をとらなくて済むため、肯定的にとらえる患者がいるかもしれませんが、いろいろとトラブルが発生する事態も予想されます。

診断書がなく、患者が好き勝手に海外からcpapを購入することは、医療上の観点から由々しき問題があるといわざるをえません。

診断書に従って機器を購入すれば、どの機器がいちばん患者に適しているか判断できます。患者に最適な機器を選ぶことができれば、治療効果の向上につなげることができるのです。個人で判断すると、この最適化と体調管理に問題を生じさせてしまいます。これは仲介会社を通しての場合も同じです。

主治医から断られるケースも

個人輸入でも医師の診断書があれば問題ないようにも思えます。診断書によって的確に患者の病状を把握でき、患者好みのcpapを購入できるメリットがありそうです。ただ、個人輸入に批判的な医師は、診断書の発行を出さないケースもあるといいます。

病院のガイドラインで決めている場合や、医師の個人的な判断で診断書が発行されないということです。そもそも個人輸入はいろいろな問題が指摘されています。無心療での個人輸入では、医学的な見解がなくなり、病状管理が極めて難しくなるものです。

ここに合併症などの別の症状が加わることでさらに問題が複雑化するおそれがあります。このような理由から医師は無心療を前提とする個人輸入には否定的な考えをもっているようです。個人輸入では医師からの診断書の発行は無理との認識をもつことが必要ではないでしょうか。

転院への備え

転勤や家の引っ越しなどを理由として、かかりつけの病院を変えることもあるかと思います。そのような場合、新しい処方箋などの発行が必要になることもあるようです。今、使っているcpapを使い続ける分にはいいのですが、別のcpapに変えた際、メーカーが異なる場合などでは、新規の処方箋を転院先の病院で発行してもらう必要が出ることもあります。

患者自身が現在の病院に不満をもつケースや、メーカーからの紹介などで転院する場合など、いくつかのパターンが考えられますが、新しい処方箋や診断書の必要性は、適時、医師などに確認するようにしておきましょう。

診断書の活用

cpapの購入には診断書が必要になります。病院から診断書を発行してもらう必要性があるのですが、この診断書は機器の購入以外にも会社などへの提出にも活用できます。睡眠時無呼吸症候群は、日中の眠気や集中力の低下などを招いてしまいます。

また、合併症として糖尿病や高血圧、脳血管障害、不整脈など、多岐にわたる疾病が起こることもあります。このような理由から休職申請が必要なこともあるでしょう。国内では、病気について知識がなく、無理解な企業がとても多いようです。

早退したら怠けといわれ、欠勤すると勤怠が悪いと評価されるなど、病気に対する無知がまん延しています。患者自身の説明も必要ですが、医師による診断書があれば病気の概要を伝えることができます。企業の社員に対する病気の無知は依然として大きく、病気を患っている患者を苦しめている現状が垣間見えます。診断書はこのような無知や知識不足を補う書類として有効になるのではないでしょうか。

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